投資信託とETF、初心者が始めるならどっち？違いや向いている人の特徴を解説

金融商品の一種である「投資信託」と「ETF」。どちらも似通った特徴が多いことから、「どっちに投資すべきなんだろう？」と悩む人も少なくない。

投資信託とETFにはいくつかの違いがあることから、投資の際は自分のニーズに合うものを選ぶ必要がある。

本記事では、投資信託とETFの違いや、それぞれのメリット・デメリットについて解説する。

投資信託とETFの違い

投資信託とETFは、下記のような点に違いがある。

それぞれくわしく解説していこう。

違い①上場の有無

投資信託とETFの最も大きな違いが、証券取引所への上場の有無だ。ETFは日本語で「上場投資信託」と訳されることからも分かるように、証券取引所へ上場している。

そのため、株式と同様にリアルタイムで価格が変動し、投資家はその値動きを見ながら売買を行うこととなる。

一方、投資信託は非上場で、証券会社や銀行などの金融機関を通じて売買を行う。「1日1価格」となっており、ETFのようにリアルタイムで価格が変動することはない。

違い②取引価格

上場の有無は、取引価格の違いにもつながる。

ETFは証券取引所へ上場していることから、市場がオープンしている間は常に価格が変動する。

投資家はその値動きに合わせて売買を行い、指値注文などで発注することも可能だ。

一方、投資信託は、マーケットがクローズした後にその日の基準価額が決められる「1日1価格」の仕組みが採用されている。

投資家が購入や解約の注文を出したときは、どの価格帯で約定するか分からない点が大きな特徴だ。

特に、海外株式や海外債券など海外の資産が組み入れられているファンドは、時差の都合上約定日が翌営業日になることが一般的だ。

そのため、「値動きを見ながら購入（解約）を決める」ということが、やや難しいといえる。

違い③最低投資金額

最低投資金額も大きな違いである。

投資信託は金融機関ごとに最低投資金額が定められており、たとえば楽天証券やSBI証券では100円から購入することができる。

ワンコインから購入できるため、初めて資産運用に取り組む人でも気軽にチャレンジしやすいことが特徴だ。

一方、ETFは銘柄ごとに売買単位が定められている。たとえば、「NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306）」では、売買単位が10口と決められている。

2024年8月13日現在の終値は2,647円であるため、最低でもおよそ2万6,500円の投資資金が必要となる計算だ。

違い④分配金の受け取り方

投資信託とETFでは、いずれも分配金が出る銘柄がある。

投資信託の場合は、預金口座へそのまま振り込まれる方法もあれば、自動で再投資に回す方法もある。

再投資のコースでは、保有しているファンドをそのまま追加購入し、保有口数を増やしていくことができる。

一方、ETFでは再投資を行う仕組みがなく、分配金は一度預金口座へ振り込まれてしまう。もし再投資がしたい場合は、自ら買付手続きを行う必要がある。

投資信託とETFはどっちが良いの？メリット・デメリットを比較

投資信託とETFには、それぞれ下記のようなメリット・デメリットがある。

	メリット	デメリット
投資信託	少額から投資ができる つみたて投資枠の選択肢が多い 積立サービスが充実している 分配金を再投資できる	約定金額が後からでないと分からない 解約時に「信託財産留保額」がかかるケースがある 流動性が低い場合がある
ETF	リアルタイムで株式市場で売買できる 低コストで運用できる 短期で利益を得ることが可能 インデックスに連動した取引ができる	つみたて投資枠で購入できる銘柄が少ない 購入にまとまった金額が必要 分配金の自動再投資ができない

それぞれくわしく解説していこう。

投資信託のメリット

投資信託のメリットとして、主に次のような点が挙げられる。

投資信託の最低投資金額は金融機関によって異なるが、中にはワンコインから投資できるところも珍しくない。

積立サービスが充実しているので、クレジットカードで決済できたり、ポイントで購入できたりするなど、利便性も高いことが特徴だ。

また、分配金の再投資コースを選べるのも投資信託のメリットだ。受け取った分配金をコツコツと再投資して口数を増やしていくことで、複利効果を狙うことができる。

証券会社によっては、受取コースと再投資コースをスイッチングできるものもあり、市況やそのときの自分のニーズに合わせて分配金の受け取り方を変更することも可能だ。

加えて、投資信託はファンドの種類が多いことも特徴である。

公募投信全体でもおよそ6,000本の種類があるが、NISAのつみたて投資枠だけでも約300本の対象ファンドがあり、投資家は多くの選択肢の中から投資先を選定することができる。

「多くの選択肢の中から投資先を選定したい」「複数のファンドに分散投資したい」という人にとっては、投資先が豊富にある投資信託が合っているだろう。

投資信託のデメリット

一方、投資信託には次のようなデメリットも存在する。

投資信託は「1日1価格」の仕組みが採用されており、売買の手続きを行う段階では約定価額が分からない「ブラインド方式」となっている。

そのため、約定が完了した後に「意外と高値で買ってしまった」と感じることも少なくない。

約定日はファンドによって異なるため、取引時はいつの価格で約定するのか、しっかりと確認しておくことが重要だ。

また、ファンドによっては一定期間解約ができない「クローズド期間」を設けている場合もある。

その間は解約手続きができないため、資金が必要になった場合でも現金化できない。

流動性を確保するためには、クローズド期間の有無もチェックしておくと安心だ。

なお、ファンドによっては解約時に「信託財産留保額」と呼ばれるコストが発生することがある。信託財産留保額は中途解約に対するペナルティのようなものだ。

ファンドによってかかるものとかからないものがあるので、この点も事前に確認しておくようにしよう。

ETFのメリット

ETFには、主に次のようなメリットがある。

ETFの大きなメリットは、上場株式と同様にリアルタイムで売買ができる点だ。

値動きの動向を見ながら売買のタイミングを図れるため、狙った価格帯で取引を行うことができる。

そのため、市況によっては短期で売買益を狙うことも可能だ。

投資信託は基本的に長期保有で資産を育てていくものであるが、ETFについては短いスパンで利益を得ることができる。

「株式市場の動向を見ながら、取引のチャンスをうかがいたい」という人には、投資しやすい金融商品といえるだろう。

また、ETFは投資信託に比べて運用コストが安価な傾向にある。いずれも信託報酬はかかるものの、より低コストで運用できることが特徴だ。

コストを重視する人は、ETFでの運用を検討してみてもよいだろう。

ETFのデメリット

さまざまなメリットがあるETFだが、一方で次のようなデメリットも見られる。

ETFは投資信託に比べると銘柄数が少なく、NISAのつみたて投資枠の対象となっているのも下記の8銘柄のみとなっている。

約300本の対象ファンドがある投資信託と比較すると、ラインナップはやや物足りないといえるだろう。

また、ETFは銘柄ごとに売買単位が決められており、基準価額や口数によっては投資にまとまった金額が必要となる。

たとえば、上記の「iFreeETF 日経225（年1回決算型）」は、2024年8月14日の終値が37,380円となっている。

本ETFは1口単位での売買が可能だが、ワンコインで購入できる投資信託と比べると、少しハードルが高いと感じることもあるかもしれない。

投資信託とETFはどっちを選ぶべき？

投資信託とETFにはそれぞれ異なる特徴があるため、自分のニーズを踏まえたうえで、それに見合う方を選ぶ必要がある。

ここからは、投資信託とETFについてそれぞれが合っている人の特徴を紹介していこう。

投資信託が合っている人

投資信託が合っている人の特徴として、下記のような例が挙げられる。

投資信託はワンコインから購入でき、積立サービスでコツコツと買付できることが特徴だ。

そのため、「とりあえず最初は少額から始めたい」という人は、投資信託が向いているだろう。

また、投資信託は「ファンドマネージャー」と呼ばれるプロが運用を担ってくれるため、手間をかけずに運用することが可能だ。

「資産運用に割く時間がない」「手間を省いて長期投資できる仕組みを作りたい」という人は、投資信託を選ぶことがおすすめだ。

ETFが合っている人

一方、ETFは次のようなニーズがある人に向いているといえる。

ETFは上場株式のように価格が変動するため、市場動向を見ながら売買することができる。

値動きを見ながらタイミングを掴みたい人にとっては、ETFの方が便利だろう。

市況によっては短期で利益を狙うこともでき、デイトレードなど短いスパンで売買することも可能だ。

その分リスクが大きくなる点や、マーケットに関する知識が必要となる点には注意が必要だが、上級者にとっては選択肢のひとつとなるだろう。

また、ETFは投資信託に比べて比較的コストが安価であることから、コストを重視する人にもおすすめの金融商品だ。

投資信託とETF、どっちに投資するかで迷ったら誰に相談するべき？

どちらに投資すべきか悩んだら、プロの金融アドバイザーへ相談することがおすすめだ。

ここからは、おすすめの金融アドバイザーや相談先の探し方について紹介していこう。

IFAへの相談が増えている

資産形成の相談というと、これまでは証券会社や銀行などの金融機関が主流であった。

しかし、最近では「IFA」と呼ばれる金融アドバイザーへ相談する人が増えている。

IFAとは「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と呼ばれる金融アドバイザーで、金融機関から独立した立場で助言を行うことが特徴である。

金融機関の営業ノルマや営業方針などに影響を受けないので、本当に顧客に必要な商品だけを勧めてもらえる安心感がある。

「プロの意見を中立的な立場で聞きたい」という人は、IFAへの相談を検討してみよう。

IFA検索サービス「わたしのIFA」を利用しよう

IFAは、それぞれ得意とする分野や取扱商品が異なる。より適切なアドバイスを受けるためには、相談したい内容とマッチしたIFAを探すことが大切だ。

IFA検索サービス「わたしのIFA」では、簡単な質問に答えるだけで相性の良いIFAをピックアップしてもらえる。

自分の投資経験や資産の状況、リスク許容度などに合わせて、ピッタリのIFAを探してもらえるので、手軽に相談先を見つけることが可能だ。

検索サービスは誰でも無料で利用できるので、ぜひ気軽に活用してみよう。

投資信託とETFどっちを選ぶ？自分に合う投資先を見つけよう

投資信託とETFに悩んだら、まずは自分の投資意向を明確にしてみよう。

コストや流動性、投資期間などに違いがあるため、それに見合った方を選ぶことがおすすめだ。

また、資産形成はIFAへ相談することも有効である。

IFA検索サービス「わたしのIFA」を活用して、ぜひ自分にピッタリの相談先を探してみよう。

投資信託とETFどちらを選ぶかに関するQ&A