投資信託とは？初心者向けに始め方とメリット・デメリットを解説

投資信託とは、初心者でも手軽に取り組みやすい金融商品のひとつだ。

NISA制度の普及と共に広く知られるようになったが、「どのような金融商品なのか、きちんと理解していない」という人も多いかもしれない。

本記事では、投資信託の概要や始め方、選び方など、基本的なポイントについて解説する。

運用中に気を付けたい点についても解説するため、ぜひ資産形成について考える際の参考にしていただきたい。

投資信託とは？

投資信託とは、投資家から集めた資金をもとにプロの投資家が運用を行う金融商品である。

運用先は株式や債券、REITなどさまざまで、複数の銘柄を組み合わせて運用することが特徴だ。

たとえば、「国内株式ファンド」の場合は、ファンドマネージャーが選定した国内株式銘柄を組入れて運用し、投資家は保有する口数に応じてその運用成果を享受する。

投資家は運用の手間がかからないメリットがあるが、必ずしも利益が得られるわけではない。

市況やファンドマネージャーの手腕によっては元本が割れることもあるため、しっかりとリスクを理解したうえで購入する必要がある。

投資信託の始め方・買い方

投資信託は証券会社や銀行などの金融機関で購入することができる。

ここでは、ファンドを購入する前に考えておきたいことや、購入時のステップについて確認していこう。

投資信託を始める前に考えておきたいこと

実際にファンドを購入する際は、まず下記のような点を明確にしておきたい。

リスクを伴う資産運用は、必ず余裕資金で取り組む必要がある。生活に必要な資金まで回してしまうと、家計の収支バランスが崩れてしまう可能性があるためだ。

まずは、「どれくらいの金額を運用に回せるか」ということを明確にし、必ずその範囲内で運用に取り組むようにしよう。

また、リスク許容度も重要なポイントだ。リスク許容度とは、「どれくらいの値動きを許容できるか」という目安である。

投資信託は、ファンドによってリスクの大きさが異なる。中には積極的なリターンを追求するものもあれば、安定的な値動きを目指すものもある。

適切なファンドを選ぶためには、自分がどれくらいのリターンとリスクを希望するのか明確にしておこう。

投資信託を購入するステップ

投資信託の購入は、主に次のステップで手続きを進める。

投資信託の購入には、専用口座の開設が必要となる。証券会社や銀行など、利用先を決めて口座開設を行おう。

その後、購入するファンドを決めて手続きに進むが、購入方法には「スポット購入」と「積立購入」の2種類がある。

スポット購入は、相場を見ながら好きなタイミング、好きな金額で買い付ける方法である。

一方、積立購入はあらかじめ決めた頻度・金額で自動的に買付が行われる方法だ。

どちらもメリット・デメリットがあるが、最初は積立購入から取り組むとリスクが軽減できる。

本記事内では、積立購入がおすすめな点について解説しているため、そちらも併せて参考にしていただきたい。

投資信託のメリット

投資信託での運用には、次のようなメリットがある。

それぞれくわしく解説していこう。

ワンコインから購入できる

資産運用と聞くと、「まとまった金額を投資する」というイメージを持つ人も多いかもしれない。

たしかにそうした方法も可能だが、投資信託ではワンコインから購入できることが特徴だ。

投資信託の最低購入金額は金融機関によって異なる。購入方法によっても異なるため、下記比較表で確認してみよう。

証券会社	スポット購入	積立購入
楽天証券	100円	100円
SBI証券	100円	100円
野村證券	1万円	1,000円

証券会社によっては100円から購入することもできる。「興味があるけど、なかなかチャレンジできない」という人でも、ワンコインであれば気軽に始めやすいのではないだろうか。

投資経験がない人にとって、少額から始められるのは大きなメリットといえる。

手軽に分散投資ができる

投資信託は、複数の銘柄を組み合わせて運用することが特徴だ。そのため、1つのファンドを通じて分散投資ができるメリットがある。

たとえば、日経平均株価に連動することを目指すファンドでは、日経平均の採用銘柄である225社を組み入れて運用している。

もし、株式投資で225社に分散投資するとなると、かなりまとまった元手資金が必要となる。

その点、投資信託であれば少額投資でも間接的に225社へ分散投資することが可能となる。日本を代表する企業に広く分散投資できるのは、メリットが大きいといえるだろう。

多くの銘柄に分散投資することはリスクの低減にもつながるため、運用経験が浅い人にとっても安心できるポイントだ。

NISAで運用ができる

投資信託は、NISAの対象となっていることも特徴だ。

NISAとは、投資信託や上場株式の運用で得た利益が非課税となる制度である。

通常は20.315％の税金がかかるため、税金が差し引かれずに利益を受け取れるのはメリットが大きい。

NISA制度は2024年1月に大きくリニューアルされ、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの非課税枠が設けられている。

投資信託はいずれの非課税枠でも購入することができ、それぞれ下記の基準が設けられている。

	つみたて投資枠	成長投資枠
投資信託の基準	長期の積立・分散投資に適したファンド （金融庁が定める基準をクリアしたもの）	投資信託 （信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託、デリバティブ取引を用いた一定の投資信託等は対象外）

つみたて投資枠では「信託報酬が一定水準以下」「購入手数料が無料」といった条件が設けられており、2024年8月現在でおよそ300本ほどのファンドが対象となっている。

また、成長投資枠ではつみたて投資枠よりも多くのファンドが対象となっており、2024年8月現在で約1,900本のファンドを購入することができる。

専門家に運用を任せられる

資産運用は、自分でマーケット動向をチェックしながら、どのような銘柄に投資するか選定する必要がある。

しかし、運用経験がない人にとっては「どうやって投資先を選べばいいのか分からない」、「適切な銘柄を選ぶ自信がない」と感じることも多いだろう。

その点、投資信託では、「ファンドマネージャー」と呼ばれる専門家へ運用を任せられる。

投資家は最初にどのファンドを購入するか選ぶ必要はあるが、その後の組入銘柄の選定はプロへ任せることが可能だ。

もちろん、ファンドマネージャーは市場の動向を見ながら組入銘柄の変更を行ってくれるので、マーケットを追う時間がない人にとっても安心だ。

「資産運用に興味があるけど、手間をかける余裕がない」、「どんなところへ投資すればいいのか分からない」という人は、投資信託での運用が便利だろう。

投資信託のデメリット

さまざまなメリットがある投資信託だが、一方で次のようなデメリットもある。

それぞれくわしく解説していこう。

運用中に手数料がかかる

投資信託では、主に次のようなコストが発生する。

手数料の種類	概要
購入手数料	購入時に発生する手数料 購入金額に対して一定の料率をかけて算出する
信託報酬	運用中にかかるコストを負担する手数料 「純資産総額に対して〇％」というように、信託財産から差し引かれる形で負担する
信託財産留保額	解約時に支払う手数料 ファンドによってはかからない場合もある

購入手数料については無料化している証券会社もあるほか、つみたて投資枠の対象ファンドではすべてローノード（手数料無料）となっている。

また、信託財産留保額についてはかからないファンドもあるため、必ずしも負担が発生するわけではない。

投資家がよく注意しておきたいのが、信託報酬によるコスト負担だ。信託報酬は、ファンドの運用中にかかる費用である。

投資家が別途支払うのではなく、信託財産から毎日差し引かれる形で負担する。ファンドを保有する限りかかり続けるコストであるため、売買を行わなくても手数料が発生することとなる。

この点は、株式投資と大きく異なるため、よく理解しておこう。

投資家の意向に沿わない運用となる場合がある

投資信託では、ファンドマネージャーと呼ばれる専門家が運用を担う。

ファンドマネージャーが市場分析を行って銘柄選定を行う「アクティブファンド」の場合は、どのような銘柄に投資するかまるっきり任せることとなるため、市況によっては投資家の意向に沿わない運用となる場合もある。

とはいえ、ファンドマネージャーが自らの裁量だけで銘柄選定を行うわけではない。アクティブファンドであっても、どのような手法で銘柄選定を行うかが必ず事前に提示されている。

アクティブファンドに投資する際は、必ず銘柄の選定方法をチェックして、自分の投資意向と合うかどうかチェックしておくようにしよう。

また、分かりやすい運用を望む場合は、目標とする指数に連動することを目指す「インデックスファンド」を選ぶこともひとつの方法だ。

元本を払い戻す分配金がある

投資信託の中には「分配金」を出す銘柄もある。株式投資でいうところの「配当金」のようなものだが、分配金には下記の2つの種類がある。

普通分配金	利益を還元する分配金
元本払戻金	預けた元本を払い戻す分配金

普通分配金は利益を受け取る分配金だが、元本払戻金については預けた元本を払い戻しているだけである。

預金口座に入金されている分配金を見ると、つい利益を受け取っていると勘違いしてしまうが、市況によってはただ元本を崩して受け取っている場合もあるのだ。

また、元本払戻金は自分が預けた元本を払い戻しているだけであるため、そもそも税金がかからない。

NISA口座で購入しても、元本払戻金については非課税制度の恩恵がないことを理解しておこう。

分配金は投資の楽しみにもなるが、2つの分配金の違いについてはよく理解しておくことが重要だ。

投資信託の選び方

投資信託には多くの銘柄があり、つみたて投資枠や成長投資枠の対象ファンドだけでも幅広い選択肢がある。

その中から自分の投資意向に合ったものを見つけるためには、下記のようなポイントをよく比較したい。

それぞれくわしく解説していこう。

どのような資産に投資しているか

投資信託は、主に次のような資産クラスに投資している。

どのような資産クラスに投資するかでリスクが異なるため、自分の投資意向と照らし合わせたうえでファンドを選びたい。

たとえば、「為替の変動リスクを負いたくない」という場合は、国内株式や国内債券など、為替の影響を受けにくいファンドを選ぶのがよいだろう。

反対に、「積極的なリターンを追求したい」という場合は、海外株式や海外REITなどを組み入れる選択肢がある。

特に、海外資産の中には「先進国」や「新興国」などで投資先を絞っているものもある。

よりハイリスク・ハイリターンを狙いたい場合は、新興国の資産を組み入れることも検討してみよう。

また、これらの資産クラスを複合的に組み入れた「バランスファンド」もある。

バランスファンドは大きなリターンを狙うことは難しいものの、安定した運用ができるメリットがある。

「バランスよく複数の資産に投資したい」「安定した値動きで運用したい」という場合は、バランスファンドへ投資するのもよいだろう。

どのような運用方法が行われているか

投資信託には、主に「インデックス運用」と「アクティブ運用」の2つの運用方法がある。

インデックス運用	目標とする指数（ベンチマーク）に連動することを目指す運用
アクティブ運用	目標とする指数（ベンチマーク）を上回ることを目指す運用

インデックス運用はベンチマークに連動することを目指す運用であるため、指数に採用されている銘柄をそのまま組み入れて運用する。したがって、値動きが分かりやすく、手数料も安価な傾向にある。

しかし、指数を上回るリターンを得ることは期待できない点に注意が必要だ。

一方、アクティブ運用はファンドマネージャーによって銘柄選定が行われるため、その分コストがかかることが多い。

ただし、市況によってはインデックスを上回るリターンを期待できるメリットがある。

インデックス運用とアクティブ運用にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、自分の投資意向やコストなどをよく踏まえたうえで、どちらのファンドを選ぶか考えてみよう。

どれくらいの手数料がかかるか

投資信託で発生する手数料は、ファンドによって大きく異なる。

特に、信託報酬については保有中かかり続けるコストであるため、必ず事前に確認しておく必要がある。

手数料を確認するときに気を付けたいのが、「同じ指数をベンチマークにするファンド同士であっても手数料が異なる」という点だ。

たとえば、同じS&P500をベンチマークとするファンドであっても、ファンドごとに購入手数料や信託報酬が異なる。

結果的にパフォーマンスに影響することも考えられるため、必ず複数のファンドを比較しておくことが重要だ。

なお、投資信託の手数料は「交付目論見書」で確認できる。コストについては後方のページに記載されていることが多いため、最後まで目を通しておこう。

これまでどのような運用が行われてきたか

投資先を選定する際は、必ずこれまでの運用実績についても確認しておきたい。

各証券会社では、必ず下記のようなファンドの値動きについてのチャートを表示している。

まずは直近1年や3年など表示期間を変えながら、どのような値動きをたどってきたのか確認してみることがおすすめだ。

また、純資産の推移も重要なポイントである。上記のように純資産がおよそ右肩上がりに増加しているファンドは、投資家から順調に資金が集まっていることや、運用が好調であることを指している。

投資信託は純資産が減少すると繰上償還してしまう可能性もあるため、純資産の大きさについては必ずチェックしておこう。

そして、重要なのがリスクやリターンについての指標だ。

リスクやリターンに関する指標は、これまで「どれくらいの値動き（ブレ）があったか」「どれくらいのリターンを得られたか」ということを確認することができる。

もちろん、今後も同じような値動きとなる保証はないものの、これまでの運用実績を把握する意味でも必ず確認しておくようにしよう。

NISA口座で購入できるか

国内の投資信託には、およそ6,000本もの種類があるが、すべてがNISA口座で購入できるわけではない。

購入したいファンドが見つかったら、NISA口座で購入できるか確認してみよう。

なお、NISA口座は「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があるが、成長投資枠でも積立購入することが可能だ。

「積立方式で購入したいけど、つみたて投資枠の対象ファンドになっていない」という場合は、成長投資枠で購入できないか確認してみるとよいだろう。

ただし、成長投資枠で使える非課税枠については、全体の非課税枠1,800万円のうち1,200万円までの上限が設けられている。

非課税枠を上限まで使い切りたい場合は、つみたて投資枠との併用が必須である点に注意しよう。

為替ヘッジ機能があるか

海外の資産クラスに投資する際は、為替ヘッジ機能の有無にも注目しよう。

為替ヘッジ機能とは、為替の変動による影響を小さくする仕組みのことである。

たとえば、「為替ヘッジあり」のファンドを購入すると、購入時より円高へ推移したときでも為替要因によって値下がりする心配がない。

一方、為替ヘッジ機能がないファンドは為替の変動による影響を受けるため、円高へ推移するとその分基準価額も下落することとなる。

ただし、為替ヘッジ機能はコストがかかることに加えて、円安時のプラスの恩恵も受けられないデメリットがある。

それぞれの良し悪しを理解したうえで、どちらのコースを選ぶか検討してみよう。

投資信託を活用した資産運用のポイント

資産形成に投資信託を取り入れる場合は、次のようなポイントを意識したい。

それぞれくわしく解説していこう。

長期投資を前提に取り組む

資産運用の基本は、「長期投資」である。特に、投資信託は複数の銘柄を組み合わせて運用することから、短期間で大きな利益を得ることは難しい。

運用を始めたばかりの頃は、目先の値動きに一喜一憂することもあるだろう。

値下がりをした状態を見ると、「もう解約した方がよいのでは？」と心配になることもあるかもしれない。

しかし、短期的な売買を繰り返していては、長期的に資産を増やしていくことはできない。

しっかりと資産を成長させていくためには、目先の価格変動に左右されず長期投資に取り組むことが重要だ。

たとえば、「〇年間は売却せずに保有しておく」など具体的な目標を立てておくこともおすすめである。

自動積立のサービスを活用する

投資信託を購入する際は、自動積立のサービスを活用することも検討しよう。

自動積立は、あらかじめ購入する頻度や金額を設定しておくと、後は自動で買付を行ってくれる。

投資のタイミングが分散されるので、高値掴みをしてしまうリスクが低減される。

また、スポット購入の際は、自分で市況を見ながら購入のタイミングを図る必要がある。

しかし、自動積立の場合は機械的に買付を行っていくので、買い時を探らなくてよいメリットがある。

「買い時を探っていたら、良いタイミングを失ってしまった」という心配がないので、初心者でもチャレンジしやすいだろう。

加えて、自動積立は少額から始められる点も大きなメリットだ。

積立金額は後からでも変更できるので、「はじめは少ない金額から始めて、慣れてきたら金額を増やす」という方法もひとつの選択肢だ。

月次レポートに目を通す

実際にファンドを買い付けた後は、ぜひ月次レポートに目を通したい。

月次レポートは運用会社が毎月発行するもので、その月の運用状況や今後の見通し、保有資産の内訳、投資環境の分析などをまとめたものである。

投資家は月次レポートを読むことによって、自分の資産がどのように運用されているかを把握することができる。

運用状況が良くない場合は、その原因を分析し、今後どのように判断するかの材料にもなる。

また、アクティブファンドの場合は、どのような判断で組入銘柄を選定しているかも記載されているため、投資方針を改めて確認するきっかけにもなるだろう。

ファンドの月次レポートは、証券会社や運用会社の公式サイトで提供されている。

ぜひ毎月のチェックを習慣化しておくことがおすすめだ。

定期的にポートフォリオを見直す

保有資産のポートフォリオは定期的に見直すことが大切である。市況の変動によって、保有資産のバランスが崩れてしまう可能性があるためだ。

たとえば、「国内株式ファンド5割、海外株式3割、海外債券2割」というポートフォリオで保有している場合、株式市場が上昇することで、株式の割合が大きくなってしまうことが考えられる。

当初想定していたリスクよりも大きくなってしまうため、こうしたケースでは株式ファンドを一部売却し、債券ファンドへ振り分けるステップが必要となる。

これを「リバランス」といい、資産運用には欠かせない手続きだ。「半年に1度ポートフォリオをチェックする」など、頻度を決めてポートフォリオの点検を行うようにしよう。

投資信託を運用するなら誰に相談するべき？

資産形成に投資信託を取り入れるなら、専門家へ相談しながら取り組むことがおすすめだ。

ここからは、専門家へ相談するメリットやおすすめの相談先について解説していこう。

投資信託の運用は専門家へ相談しよう

投資信託は、ネット証券でも購入することができる。そのため、「わざわざ専門家に相談しなくても大丈夫」と考える人もいるだろう。

たしかに、ネット証券で手軽に購入できるのも投資信託の魅力のひとつだ。

しかし、数多くのファンドから自分の投資意向に適した銘柄を選ぶのはそう簡単なことではない。

特にネット証券は取扱銘柄が多い傾向にあるため、なおさら銘柄選びには苦戦することが多い。

その点、プロへの相談は、自分の投資意向や投資経験、ライフプランなどをしっかりとヒアリングしたうえで、それに見合ったファンドを選定してもらえる。

複数のファンドへ投資する際は、それらの組み合わせ方やポートフォリオのバランスなどについてもアドバイスをもらえるので、投資経験が浅い人でも安心だ。

運用の相談はIFAがおすすめ

資産形成の相談は、証券会社や銀行など多くの選択肢があるが、近年個人投資家から注目を集めているのが「IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）」だ。

IFAとは、金融機関から独立した立場で相談者にアドバイスを行う金融アドバイザーである。

金融機関の営業ノルマや営業方針に左右されないので、顧客目線でのアドバイスをくれるメリットがある。

また、IFAは投資信託だけでなく、他の金融商品での運用や、家計の見直しなど幅広い相談にも対応している。

お金の悩み全般を相談できるため、これから長期にわたって資産形成に取り組むうえでの心強い味方になるはずだ。

IFA検索サービス「わたしのIFA」を活用しよう

近年需要が増加しているIFAは、全国各地に相談先がある。

しかし、IFA法人によって得意とする分野や、メインの顧客層などが異なるため、自分に合った相談先を見つけることが重要だ。

IFA検索サービス「わたしのIFA」では、いくつかの質問に答えるだけで自分のニーズに適したIFAをピックアップしてくれる。

投資経験や資産の状況などに応じて相性の良いIFAを選んでもらえるので、自ら相談先を探す手間がかからない。

検索サービスは無料で利用できるので、ぜひ気軽に活用してみよう。

投資信託の特徴を理解して運用に取り入れよう

投資信託は、初心者でもチャレンジしやすい身近な金融商品だ。

しかし、投資先や運用方法など数多くの種類があるため、自分の投資意向と照らし合わせながら適切な銘柄を選定する必要がある。

より適切な資産形成に取り組むためには、専門家であるIFAへ相談することがおすすめだ。

IFA検索サービス「わたしのIFA」を活用して、ピッタリの相談先を探してみよう。

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