海外手数料が安いクレジットカードを比較！手数料率・計算方法を紹介【2026年】

海外でクレジットカードを使うと、利用額を日本円に換算したうえで、カード会社が定める海外事務手数料が上乗せされます。料率は2026年9月1日時点で1.60％〜3.85％とカードによって差があり、三菱UFJニコスは一部のカードを2026年11月利用分から4％台へ改定すると公表しています。

海外では手数料率が1.60％のカードを使い、決済端末では現地通貨を選ぶのが基本です。手数料率はカード選びで抑えられる一方、日本円建て決済（DCC）を選ぶと店舗や決済代行会社が設定した換算レートが適用され、カード会社の換算より割高になることがあるためです。

この記事では、海外手数料の仕組み、1.60％で使えるカードの選び方、現地で損しにくい支払い方を解説します。

※本記事の数値情報は2026年9月1日時点の各社公式情報に基づきます。カード会社によっては改定予定が公表されているため、申し込み前・出発前に最新情報をご確認ください。

海外事務手数料1.60％で選ぶなら、Visa・Mastercard・JCBのどれでも1.60％のイオンカードと、JCBが発行するJCBカード W・JCBカード Sが候補です。年会費はどちらも無料で、旅行保険やラウンジなどの付帯サービスはカードごとに確認してください。

「海外手数料」とは？事務手数料と基準レートの仕組み

同じ外貨額の買い物でも、利用するカードや処理日によって日本円の請求額が変わります。100ドルの支払いを別々のカードで行った場合、海外事務手数料率や換算日の違いによって、請求額に数百円の差が出ることがあります。

海外手数料は「基準レート＋海外事務手数料」で決まる

海外でカード決済をすると、利用額は国際ブランド（Visa・Mastercard・JCBなど）の決済ネットワークを通じて日本円に換算されます。このとき使われるのが「基準レート」です。銀行の窓口で見かけるTTS（対顧客電信売相場）やTTB（対顧客電信買相場）とは異なり、国際ブランドが定めるレートをもとに換算されます。レートは日々変動します。

換算された金額に、カード発行会社が定める「海外事務手数料」が加算され、請求額が決まります。計算の基本形は「請求額 ＝ 外貨利用額 × 基準レート ×（1 ＋ 海外事務手数料率）」です。基準レートは自分で選べませんが、海外事務手数料率はカード選びで抑えられます。

イオンカードでは、国際ブランドの決済センターで処理された時点の交換レートに対して、1.60％の手数料が加算されます。この「基準レート＋手数料率」という構造は多くのカードで共通していますが、料率や税区分はカード発行会社・カードの種類・国際ブランドによって異なります。

注意したいのが「換算日」です。カードを使った日ではなく、売上データが決済センターに届いた日や、国際ブランド・カード会社で処理された日のレートが適用されるのが一般的です。処理までの日数も一律ではなく、三井住友カードは売上データの到着が利用日から通常2〜4日後、JCBは利用日から通常3〜10日後にJCBが加盟店へ支払い処理をした日のレートを適用すると案内しています。

旅行中に1ドル150円だったとしても、実際の換算日には151円になっている場合があります。為替は日々動くため、この日付のずれが請求額に影響します。

支払い通貨は「現地通貨」とDCC（日本円建て）の2通り

海外でカードを使うときは、現地通貨で払う方法と、日本円に換算して払うDCCの2つが提示されることがあります。現地通貨で決済した場合は、国際ブランドの基準レートをもとにカード会社が円換算し、前述の海外事務手数料を加算します。

一方、店舗やATMがその場で日本円へ換算する仕組みが「DCC（ダイナミック・カレンシー・コンバージョン）」です。日本円で金額を確認できる反面、店舗や決済代行会社が設定した換算レートが適用されます。三井住友カードのQ&Aでも、日本円建ての場合は店舗が定めた換算レートが適用されると説明されています。

DCC利用時にカード会社の海外事務手数料が別途加算されるかは、カード会社や取引条件によって異なります。三井住友カードでは、日本円建て取引に同社の海外事務処理手数料はかからない一方、店舗側の換算レートが適用されます。「手数料が表示されないから安い」とは限らないため、基本は現地通貨を選びましょう。

現地通貨決済	国際ブランドの基準レート＋カード会社の海外事務手数料で請求額が決まる
DCC（日本円建て）	店舗・決済代行会社が提示する日本円額が基準になる。換算レートは店舗側が設定

この違いを押さえておけば、レジで通貨を聞かれたときに迷いにくくなります。

海外手数料の相場は1.60％と3％台が中心、4％台への改定予定もある

数％の違いは小さく見えますが、海外利用額が大きくなるほど差は広がります。2024年以降、主要カード会社では海外事務手数料の改定が相次ぎ、2026年5月には三菱UFJニコスが一部カードについて4％台への改定予定を公表しました。

三菱UFJカードは2026年11月16日利用分から、Visa・Mastercardを4.50％（税込）、JCBを4.34％（税込）、American Expressを4.30％（税込）へ改定する予定です。NICOSカードは2026年11月6日利用分から改定されます。三菱UFJニコスが発行するJ-WESTカード（Visa・Mastercard）も、同じ日から4.50％になります。ただし、売上データの到着時期によって適用料率が前後する場合があります。

各カード会社の公式情報をもとに、主要カードの海外事務手数料を国際ブランド別にまとめました。同じ発行会社でも国際ブランドで料率が変わるため、横に並べて確認してください。

JCBカード	JCBが直接発行するカード（JCBカード W・JCBカード S・JCBゴールド・JCBプラチナなど）。海外事務手数料は1.60％（非課税）
JCBブランドの提携カード	JCB以外の会社が発行するJCBブランドのカード。料率は発行会社が決めるため、1.60％とは限らない

▼主要カードの海外事務手数料一覧（国際ブランド別・料率の安い順）

カード（発行会社）	Visa・Mastercard	JCB	その他ブランド	備考
JCBカード W／W plus L／S／ゴールド／GOLD EXTAGE／プラチナ （JCB発行）	―	1.60％（非課税）	―	JCBが加盟店へ支払い処理をした日のレートに加算
イオンカード （イオンフィナンシャルサービス）	1.60％	1.60％	―	3ブランドとも同率。決済センター処理時のレートに加算
ビューカード／JRE CARD （ビューカード）	3.85％（税込）	1.60％	―	JCBブランドを選んだ場合のみ1.60％
リクルートカード （JCB／三菱UFJニコス）	3.85％（税込）	1.60％	―	JCBはJCB発行、Visa・Mastercardは三菱UFJニコス発行
J-WESTカード （JCB／三菱UFJニコス）	3.85％（税込） 2026年11月16日利用分から4.50％予定	1.60％	―	JCBはJCB発行、Visa・Mastercardは三菱UFJニコス発行
三菱UFJカード （三菱UFJニコス）	3.85％（税込） 2026年11月16日利用分から4.50％予定	2.04％（税込） 同4.34％予定	American Express 2.00％ 同4.30％予定	売上データの到着時期で適用料率が前後する場合あり
ダイナースクラブカード （三井住友トラストクラブ）	3.63％（税込） Mastercardコンパニオンカード	―	Diners Club 2.00％（非課税）	2025年12月に1.30％から改定
Amazon Mastercard （三井住友カード）	2.20％（税込）	―	―	2025年10月に1.63％から改定
ラグジュアリーカード （アプラス）	2.85％（税込） Mastercard	―	―	2025年7月に1.63％から改定
三井住友カード（NL）／ゴールド（NL）／プラチナ／プラチナプリファード （三井住友カード）	3.63％（税込）	―	―	2024年11月に2.20％から改定。カードの種類による違いなし
楽天カード （楽天カード）	3.63％（税込）	3.63％（税込）	American Express 3.63％（税込）	2025年3月に改定。JCBブランドも同率
エポスカード （エポスカード）	3.85％（税込） Visa	―	―	2025年7月に2.20％から改定
セゾンカードインターナショナル／セゾンパール・アメックス／提携カード各種 （クレディセゾン）	3.85％（税込）	3.85％ JCB1.60％＋2.25％（税込）	American Express 3.85％ Amex0.25％＋3.60％（税込）	2024年12月に改定。提携カード（MUJIカード・ロフトカードなど）も同率
ライフカード （ライフカード）	3.85％（税込）	3.85％（税込）	―	2024年12月に改定
apollostation card （出光クレジット）	3.85％（税込）	3.85％ JCB1.60％＋2.25％（税込）	American Express 3.85％ Amex0.25％＋3.60％（税込）	出光カード・apollostation THE GOLD／THE PLATINUMも同率
PayPayカード （PayPayカード）	3.85％（税込）	3.85％（税込）	―	2025年3月に改定
dカード （NTTドコモ）	3.85％（税込）	―	―	2025年12月に2.20％から改定
au PAYカード （auフィナンシャルサービス）	3.85％（税込）	―	―	2024年6月に1.70％から改定

※上記は2026年9月1日時点の各社公式情報に基づきます。「―」はそのブランドで発行されていないことを示します。改定料率の適用基準は、利用日・決済センターの処理日・売上データの到着日などカード会社によって異なります。

カードの表面にJCBと書かれていても、楽天カードは3.63％、セゾンカードやapollostation cardは3.85％です。JCBブランドの提携カードでは、JCBが定める1.60％に発行会社独自の手数料が上乗せされる仕組みになっています。JCBブランドで1.60％なのは、JCBが直接発行するJCBカードのほか、イオンカード、ビューカード、リクルートカード、J-WESTカードなど一部の提携カードに限られます。

10万円分を外貨で決済した場合、海外事務手数料は1.60％なら1,600円、3.85％なら3,850円です。差額は2,250円になります。海外利用額が50万円なら差額は11,250円になるため、まとまった決済を予定している人ほど料率の確認が重要です。

海外手数料が安いクレジットカード選び、国際ブランドとカード発行会社を確認

海外用カードは、手数料率の低さだけでなく、渡航先で利用できるかどうかも確認する必要があります。手数料が安くても、ホテルや店舗で使えなければ支払いに困るためです。「海外事務手数料率」と「利用できる加盟店」、この2つを軸に判断しましょう。

まず海外事務手数料の料率を確認する

まずは、お手持ちのカードの海外事務手数料が何％かを確認しましょう。料率はカード会社の公式サイト、FAQ、会員規約、お知らせページなどに記載されています。確認するときのポイントは以下の3つです。

税込・非課税などの表記	JCBが直接発行するJCBカードは1.60％（非課税）。セゾンカードやapollostation cardのように、JCBの1.60％に発行会社の手数料を加算して3.85％になるカードもある
情報の基準日	公式ページの更新日や、お知らせの公開日を確認する。2024年以降は主要カード会社で引き上げが相次いでいるため、古い比較記事だけで判断しない
改定日と適用基準	新料率が、利用日ではなく決済センターの処理日や売上到着日を基準に適用されるカードもある。旅行日程が改定日前後にかかる場合は、公式のお知らせで適用条件まで確認する

国際ブランドの料率だけでなく、カード発行会社が加算する手数料まで確認してください。

Visa・Mastercard・JCBで料率と使える場所が変わる

手数料率と並んで確認したいのが、国際ブランドごとの加盟店ネットワークです。Visaは1億7,500万超、Mastercardは1億5,000万超の加盟店で利用できると説明しています。JCBの会社概要では、世界約7,200万の加盟店を展開しています。ただし、各社で集計方法や公表時点が異なるため、数字だけで単純比較はできません。

一般的にはVisa・Mastercardの受け入れ範囲が広い傾向にありますが、実際に使えるかどうかは国だけでなく、店舗、決済端末、オンラインサイトごとに異なります。店頭のブランドロゴや、予約サイトの対応ブランドを事前に確認することが大切です。

海外事務手数料率だけで見ると、JCBが直接発行するJCBカードは1.60％と低い水準です。JCBを利用できない店舗に備えて、VisaまたはMastercardを併用すると支払い手段を確保しやすくなります。なお、イオンカードはVisa・Mastercard・JCBのどの国際ブランドを選んでも海外事務手数料率は1.60％です。旅行保険や空港ラウンジなどの付帯サービスはカードの種類によって異なるため、利用予定のカードごとに確認してください。

JCBカードとJCBブランドの提携カードは料率が別

JCBブランドのカードは、JCBが自社で発行する「JCBカード」と、他のカード会社がJCBと提携して発行する「提携カード」に分かれます。JCBカードの海外事務手数料は1.60％（非課税）ですが、提携カードの料率は発行会社が決めます。

楽天カードは全ブランド3.63％で、JCBブランドを選んでも料率は変わりません。以前は楽天カードのJCBブランドがVisa・Mastercardより低い料率でしたが、2025年3月の改定で全ブランドが3.63％に統一されました。セゾンカードとapollostation cardのJCBブランドは、JCBが定める1.60％に発行会社の2.25％（税込）を加算した3.85％です。

同じカード名でも、国際ブランドによって発行会社が分かれるカードがあります。リクルートカードとJ-WESTカードは、JCBブランドをJCBが発行し、Visa・Mastercardを三菱UFJニコスが発行しています。そのため、JCBブランドは1.60％、Visa・Mastercardは3.85％と料率が異なります。

カード	JCBブランドの料率	Visa・Mastercardの料率	料率が分かれる理由
リクルートカード	1.60％	3.85％	JCBはJCB発行、Visa・Mastercardは三菱UFJニコス発行
J-WESTカード	1.60％	3.85％（2026年11月16日利用分から4.50％）	JCBはJCB発行、Visa・Mastercardは三菱UFJニコス発行
ビューカード	1.60％	3.85％	発行会社は同じビューカードだが、ブランドごとに料率を設定
三菱UFJカード	2.04％（同4.34％）	3.85％（同4.50％）	発行会社は同じ三菱UFJニコスだが、ブランドごとに料率を設定
楽天カード	3.63％	3.63％	2025年3月に全ブランドを同率に統一

三井住友カードでも、一般的なVisa・Mastercardは3.63％ですが、同社が発行するAmazon Mastercardは2.20％です。カード発行会社が同じでも、提携先によって料率が異なる場合があります。

「以前調べたときは安かった」という記憶のまま渡航すると、改定後の料率で請求されてから気づくことがあります。カード名だけで判断せず、「国際ブランド」「発行会社」「現在の料率」「改定予定」「適用基準」を確認してください。

旅行先の加盟店事情に合わせて国際ブランドを決める

カードを選ぶ順番は「旅行中に利用する場所で使えるブランドを確認する→その中から料率の低いカードを選ぶ」です。手数料率だけで決めると、ホテルや店舗でカードを使えない可能性があります。ホテル、レンタカー、鉄道・航空会社の予約サイトでは、利用できる国際ブランドやデポジットの条件が異なります。

利用場面ごとの確認ポイントを表にまとめました。

利用場面	ブランドの考え方	確認ポイント
ホテル・レンタカー	Visa・Mastercardを中心に確認	予約、デポジット、現地精算の対応ブランドを確認
都市部の一般店舗	Visa・Mastercardを基本にJCBも確認	店頭ロゴや決済端末で利用可否を確認
JCBを利用したい場合	JCB＋別ブランド	加盟店検索や予約サイトで事前確認
屋台・小規模店舗	カード＋現金	カード不可、最低利用額、追加料金に備える

ホテルのチェックインやレンタカーの受付では、デポジット（預かり金）としてカードの提示を求められることがあります。対応していないブランドしか持っていないと手続きが進まないため、別ブランドのサブカードを1枚用意しておくと支払い手段を確保できます。

海外事務手数料1.60％のJCBカード WやJCBカード Sをメインにしつつ、VisaまたはMastercardをサブとして持つ方法があります。サブカードには、年会費無料で海外旅行傷害保険が利用付帯するエポスカードや三井住友カード（NL）が候補です。JCBが使える店では手数料を抑え、利用できない店ではサブカードで支払う組み合わせです。

イオンカードはVisa・Mastercard・JCBのどれを選んでも海外事務手数料が1.60％です。1枚で済ませたい人は、渡航先で使いやすいブランドと、カードごとの付帯サービスを確認したうえで比較しましょう。

海外手数料1.60％のカードは？向いている人と選ぶときの注意点

1.60％は、この記事で比較した主要カードの海外事務手数料のなかでは低い水準です。ただし、料率だけでカードを選ぶと、利用できる店舗や旅行保険の条件で不便を感じる場合があります。海外で実際に使うカードは、手数料率、国際ブランド、年会費、旅行保険、ポイント還元をまとめて比較しましょう。

1.60％のカードはJCBカード・イオンカード・ビューカードが中心

海外事務手数料1.60％のカードは、JCBが直接発行するJCBカード、イオンカード、ビューカードのJCBブランドが中心です。JCBでは、JCBが加盟店へ支払い処理をした日の基準レートに1.60％（非課税）を加算すると案内しています。

JCBカードは年齢や年会費で選べます。JCBカード WとJCBカード W plus Lは18〜39歳が申し込み対象で年会費無料、JCBカード Sは年齢の上限がなく年会費無料です。旅行保険やラウンジを重視する人にはJCBゴールド、20代限定のJCB GOLD EXTAGE、JCBプラチナがあり、いずれも海外事務手数料は1.60％で共通です。

イオンカードは、Visa・Mastercard・JCBのどのブランドを選んでも1.60％です。イオンマークの付いたカードは同じ手数料率ですが、年会費や旅行関連サービスはカードによって異なります。→51種類のイオンカードを比較する

年会費無料または低額で海外事務手数料1.60％のカードをまとめました。

カード名	海外事務手数料	年会費	海外旅行傷害保険	申し込み条件・特徴
JCBカード W	1.60％（非課税）	無料	最高2,000万円（利用付帯）	18〜39歳が申込対象。40歳以降も年会費無料で継続可
JCBカード S	1.60％（非課税）	無料	最高2,000万円（利用付帯）	年齢上限なし。優待サービス付き
JCBゴールド	1.60％（非課税）	11,000円（税込） オンライン入会で初年度無料	最高1億円（利用付帯）	国内主要空港ラウンジ。保険とラウンジを重視する人向け
イオンカード	1.60％	無料（カードによる）	カードによる	Visa・Mastercard・JCBで同率。イオン利用者向け
ビューカード（JCB）	1.60％	524円（税込）	カードによる	JCBブランドのみ1.60％。Suica・JR東日本利用者向け
リクルートカード（JCB）	1.60％	無料	最高2,000万円（利用付帯）	JCBブランドのみ1.60％。ポイント還元1.2％

※2026年9月1日時点の各社公式情報に基づきます。海外旅行傷害保険の適用には、旅行代金のカード決済など所定の条件があります。

一方、JCBブランドでも、発行会社独自の手数料が加算されるカードがあります。楽天カードは全ブランド3.63％、三菱UFJカードのJCBブランドは2026年9月1日時点で2.04％です。カードの表面にJCBと書かれていても、1.60％とは限りません。以前はAmazon Mastercardも1.63％でしたが、2025年10月の改定で2.20％（税込）に引き上げられました。

手数料2％台のダイナースクラブカード・ラグジュアリーカードは付帯サービスで選ぶ

年会費のかかるカードでは、ダイナースクラブカードがDinersブランドで2.00％（非課税）、ラグジュアリーカード（Mastercard）が2.85％（税込）です。どちらも2025年に改定され、ダイナースクラブカードは1.30％から、ラグジュアリーカードは1.63％から引き上げられました。

この2枚は、海外事務手数料の低さだけで選ぶカードではありません。ダイナースクラブカードはDinersブランドの加盟店がVisa・Mastercardより限られるため、海外ではMastercardコンパニオンカード（3.63％）との併用が前提になります。空港ラウンジ、コンシェルジュ、旅行保険などの付帯サービスを年会費と比べて判断してください。

利用額から手数料差を逆算しよう

料率の差が実際にいくらになるかは、「外貨換算後の利用額 ×（高い料率 − 低い料率）」で計算できます。海外利用額ごとの差額をまとめました。

海外利用額	1.60％の手数料	3.63％の手数料	3.85％の手数料	1.60％と3.85％の差額
3万円	480円	1,089円	1,155円	675円
10万円	1,600円	3,630円	3,850円	2,250円
30万円	4,800円	10,890円	11,550円	6,750円
100万円	16,000円	36,300円	38,500円	22,500円

※外貨換算後の利用額に各料率を掛けた単純計算です。三菱UFJカード（Visa・Mastercard）が4.50％になった場合、100万円の利用で1.60％との差額は29,000円になります。

出張や長期滞在で年間100万円を海外決済する場合、3.85％と1.60％の差は22,500円です。同じ利用額が5年間続けば、単純計算で112,500円の差になります。一方、海外利用が年間3万円なら差額は675円です。利用額が少ない人は、新しいカードを発行する手間や、管理するカードが増える負担も含めて判断しましょう。

年会費と旅行保険を含めた実質コストで比べる

手数料率が低くても、年会費が高ければトータルコストは増えます。反対に、年会費無料でも必要な旅行保険が付いていなければ、別途保険へ加入する費用がかかります。

JCBカード Wは18〜39歳が申し込み対象で、年会費は永年無料です。海外旅行傷害保険は死亡・後遺障害で最高2,000万円、海外でのショッピングガード保険は最高100万円です。ただし、海外旅行傷害保険は、出国前に所定の公共交通機関または募集型企画旅行の料金をカードで支払うなど、適用条件があります。40歳以上の人は、同じ条件で年齢上限のないJCBカード Sが候補です。

補償額を重視するなら、JCBゴールドは海外旅行傷害保険が最高1億円（利用付帯）で、海外事務手数料は1.60％のままです。年会費11,000円（税込）を、海外利用額の手数料差と保険料の節約分で回収できるかが判断の目安になります。

Amazon Mastercardも年会費は永年無料で、海外旅行傷害保険が最高2,000万円、ショッピング補償が年間200万円まで付帯します。旅行傷害保険には事前の支払い条件があり、海外事務手数料は2.20％です。海外事務手数料だけを比べると、1.60％のカードのほうが低コストです。Amazonの利用頻度が高い人はポイント還元率も含めた判断になります。

特に注意したいのが保険の適用条件です。「自動付帯」と「利用付帯」では、旅行代金などのカード決済が必要かどうかが異なります。利用付帯でも、対象となる支払いはカード会社や保険商品によって違います。

自動付帯	旅行代金のカード決済なしでも、所定の条件を満たせば保険が適用される方式
利用付帯	公共交通機関や募集型企画旅行など、所定の料金をカードで支払うと適用される方式

利用付帯のカードを使う場合は、「何を、いつまでに、そのカードで支払う必要があるか」を出発前に確認しましょう。単に旅行先でカードを使っただけでは、条件を満たさない場合があります。海外用カードは、手数料・年会費・保険の3つを並べ、自分の旅行頻度や必要な補償に合うものを選ぶのが堅実です。

最新の海外手数料率はカード発行会社の案内で必ず確認する

海外事務手数料の改定は、申し込み時だけでなく旅行前にも確認しましょう。エポスカードは2025年5月30日に改定を公表し、2025年7月1日以降にVisa決済センターで処理された利用分から3.85％を適用しています。利用日が改定前でも、処理が改定日以降になれば新料率が適用される場合があります。

三菱UFJニコスも2026年5月15日に、2026年11月からの海外事務手数料改定を公表しました。一度確認した料率がそのまま続くとは限りません。主な確認先は、以下の3つです。

カード発行会社の公式FAQ	具体的な料率や換算方法を確認しやすい
会員規約	対象取引や適用条件を確認する
お知らせ・ニュースリリース	改定予定と適用日を確認する

検索結果に表示される比較記事は、更新日が古かったり、改定予定が反映されていなかったりする場合があります。最終確認はカード発行会社の公式情報で行いましょう。

【番外編】手数料を抑えるなら「外貨デビットカード」もあり

クレジットカードの海外事務手数料は、この記事で紹介する低料率カードでも1.60％かかります。別の選択肢として、外貨決済に対応したデビットカードやプリペイドカードがあります。

通常のクレジットカードでは、外貨利用額を日本円に換算し、カード会社の海外事務手数料を加算します。一方、外貨デビットカードには、あらかじめ用意した外貨残高から利用額を直接引き落とす商品があります。対象通貨の外貨残高があれば、クレジットカードのような海外事務手数料を抑えられる場合があります。ただし、外貨を用意するときの為替コスト、対象外通貨の換算手数料、ATM利用料は別途確認が必要です。

代表例は「Sony Bank WALLET（ソニーバンクウォレット）」「Wise（ワイズ）デビットカード」「Revolut（レボリュート）」です。3枚の海外決済コストをまとめました。

カード	海外ショッピング	海外ATM	注意点
Sony Bank WALLET （ソニー銀行・Visaデビット）	対象通貨の外貨残高があれば手数料なし 対象外通貨・外貨口座未開設は1.79％（税込）	1.79％（税込） 円普通預金からの引き出しは＋220円（税込）	外貨を用意する際の為替コストは別途かかる
Wiseデビットカード （Wise）	保有通貨なら手数料なし 保有していない通貨は通貨換算手数料（通貨により異なる）	月25,000円まで無料 超過分は100円＋超過額の1.75％	ATM運営会社の独自手数料が加算される場合あり
Revolut（スタンダードプラン） （Revolut・Visaデビット）	平日の両替は月30万円まで為替手数料なし 超過分は0.5％、週末の両替は1％	月25,000円まで無料 超過分は2％	無料枠は有料プランで拡大。国内発行クレジットカードからのチャージに手数料がかかる場合あり

※デビット・プリペイドカードには海外旅行傷害保険が付帯しない、またはクレジットカードより補償が限られる商品があります。手数料の条件は変更されることがあるため、利用前に各社の公式料金表をご確認ください。

Sony Bank WALLETは、対象10通貨の外貨普通預金口座を開設し、利用通貨の残高がある場合、海外ショッピングを手数料なしで利用できます。対象通貨の残高が不足している場合は、円普通預金から不足分を補う際に所定の為替コストがかかります。対象外通貨や、対象通貨の外貨口座を開設していない状態でショッピングをすると、1.79％（税込）の事務処理経費がかかります。

Wiseデビットカードは、保有していない通貨で支払う場合に通貨換算手数料がかかります。日本居住者向けの料金では、Wise側のATM引き出し手数料は月25,000円まで無料で、超過すると100円と超過額の1.75％がかかります。Revolutのスタンダードプランは、平日の両替なら月30万円まで為替手数料がかからず、超過分は0.5％、週末の両替は1％の手数料がかかります。

旅行保険や特典が付いたクレジットカードをメインにしつつ、外貨デビットカードを少額決済や現地通貨の引き出しに使う方法もあります。実際のコストは通貨・残高・利用額によって変わるため、利用前に公式料金表で確認しましょう。

海外手数料を抑える支払い方、現地通貨・DCC・処理日の3つのポイント

手数料率の低いカードを選んでも、レジやATMで日本円建て決済を選ぶと、余計な換算コストが含まれる可能性があります。海外で「日本円で払いますか？」と聞かれたときに迷わないよう、通貨選択と明細の確認方法を押さえておきましょう。

支払い通貨は原則として現地通貨を選ぶ

海外の店舗でカードを出すと、端末画面に「Local Currency（現地通貨）」と「JPY（日本円）」が表示されることがあります。現地通貨を選ぶと、国際ブランドの基準レートとカード会社の海外事務手数料をもとに請求額が決まります。日本円を選ぶと、店舗や決済代行会社が設定したレートで換算されるため、割高になる可能性があります。

店員から日本円での支払いを勧められた場合は、「Local currency, please」と伝えれば十分です。セルフレジでは通貨表示を確認し、内容を理解しないまま「OK」や緑色のボタンを押さないようにしてください。この日本円建て決済の仕組みが、DCC（ダイナミック・カレンシー・コンバージョン）です。

DCCは店舗側の独自レートが適用されやすいため避ける

DCCとは、店舗やATMがその場で外貨を日本円へ換算し、日本円の支払額を提示する仕組みです。金額を日本円で確認できる反面、店舗や決済代行会社が設定した換算レートが適用されます。カード会社の基準レートではないため、通常の現地通貨決済より高くなる可能性があります。

店員に日本円での支払いを案内された場合は「現地通貨で」と伝えます。端末に通貨選択が表示された場合は、「Local Currency」や現地通貨の通貨コードを選んでください。DCC利用時にカード会社の海外事務手数料が別途かかるかは、カード会社や取引条件によって異なりますが、DCCでは店舗側の換算レートが適用されるため、迷ったら現地通貨と覚えておきましょう。

利用日と処理日のズレは為替変動に影響される

カードを使った日と、換算レートが決まる日は同じとは限りません。三井住友カードは売上データの到着が利用日から通常2〜4日後、JCBは換算日が利用日から通常3〜10日後になると案内しています。イオンカードでは、決済センターで処理された時点のレートが適用されます。

旅行中に「今日は円高だから買おう」と考えても、実際には後日のレートで換算される場合があります。1ドル150円のときに約10万円相当となる666.67ドルを利用し、換算日のレートが1ドル152円になった場合、手数料を考慮する前の差は約1,333円です。海外事務手数料とは別に、為替変動の影響があることも把握しておきましょう。

処理日のずれを利用者側でなくすことはできません。確定前の利用明細には暫定的な金額が表示される場合もあるため、最終確認は請求額が確定した後に行ってください。

明細の換算レートが手数料込みかどうかを確認する

帰国後に明細を確認するときは、表示されている換算レートに海外事務手数料が含まれているのか、手数料が別に表示されるのかを確認しましょう。三井住友カードでは、利用明細に記載される「換算レート」は海外事務処理手数料加算後のレートです。イオンカードでは、請求額確定後にAEON Payアプリや暮らしのマネーサイトから請求明細書をダウンロードすると、備考欄で現地通貨額や為替レートを確認できます。

利用時のレシートや決済通知と、確定後の明細を照合すれば、現地通貨の利用額や換算結果を確認しやすくなります。レシートや決済通知のスクリーンショットは、請求内容の確認が終わるまで保存しておきましょう。

海外手数料以外にかかるコスト、海外キャッシングとATM手数料

海外では、屋台、チップ、小規模店舗など、現金が必要になる場面もあります。現地通貨を用意する方法のひとつが海外キャッシングです。ただし、ショッピング利用とは異なる費用がかかります。また、国や加盟店によっては、カード決済に独自のサーチャージが加算される場合があります。決済端末やレシートに追加料金が表示されたときは、現金など別の支払い方法と比較してください。

海外キャッシングのコストはATM手数料と利息で決まる

海外キャッシングで主に発生する費用は「ATM手数料」と「借入利息」です。ショッピング利用は海外事務手数料率で計算されますが、キャッシングの利息は「借入金額 × 実質年率 × 借入日数 ÷ 365日」で計算されます。

エポスカードを例にすると、海外キャッシングには実質年率18.0％の利息がかかります。ATM手数料は1回あたり1万円以下で110円（税込）、1万円超で220円（税込）です。

3万円を年率18.0％で30日間借りた場合、利息は約444円です。カード会社のATM手数料220円を加えると約664円になります。さらに、現地ATMの運営会社が独自手数料を加算する場合があります。現地ATMの独自手数料は、引き出し前の画面に表示されることがあります。手数料が高い場合は操作を取り消し、別のATMを探すことも検討しましょう。

キャッシングは「借入」です。翌月に一括返済する場合でも、借入日から返済日までの利息が日割りで発生します。利用前に返済方法と適用利率を確認してください。

短期返済なら両替より安い場合がある

返済までの日数が短ければ、キャッシングの利息は小さくなります。ただし、利息だけでなくATM手数料を含めて比較する必要があります。5万円を年率18.0％で借り、10日後に返済した場合、利息は約247円です。カード会社のATM手数料220円を加えると約467円になり、現地ATMの独自手数料があればさらに加算されます。

両替所を利用する場合も、表示レートに為替スプレッドが含まれています。キャッシングと両替のどちらが安いかは、通貨、両替レート、ATM手数料、返済日数によって変わります。

キャッシングを利用する前提は、返済方法と返済日を確認できていることです。カード会社によっては、繰り上げ返済に電話連絡や銀行振込が必要です。翌月の口座引き落としまで待つと、借入日数が30日以上になる場合があります。「短期返済なら必ず得」とは考えず、実際に早期返済できるカードか確認しましょう。

ATMの通貨選択でも現地通貨を選ぶ

海外ATMでもDCCが提示される場合があります。画面に「Japanese Yen」や日本円の換算額が表示され、そのまま進むとATM側のレートが適用される可能性があります。通貨の選択肢が表示されたら、「Without conversion（ATM側で換算しない）」や「Local currency（現地通貨）」を選んでください。

画面の文言は国やATMによって異なります。内容が分からないときは操作を進めず、翻訳アプリなどで確認しましょう。現地ATMの独自手数料が表示された場合は、金額を確認してから引き出してください。

繰り上げ返済の方法と手数料を出発前に確認する

キャッシングの利息を抑えるには、借入日数を短くすることが重要です。ただし、繰り上げ返済の方法はカード会社によって異なります。出発前に押さえておきたいのは以下の4点です。

繰り上げ返済の手段	振込・電話・アプリなど、どの方法で受け付けているか
返済額の確定・反映日数	返済額の照会から入金の反映までに何日かかるか
振込手数料の有無	返済時に振込手数料が利用者負担になるか
海外滞在中の手続き可否	帰国を待たずに海外から返済手続きができるか

帰国後に繰り上げ返済をしようとして、電話受付や銀行振込が必要だと気づくと、その間も利息が加算されます。返済手順をメモし、帰国後すぐに確認できるようにしておきましょう。

キャッシングの利息や返済手続きが気になる場合は、Sony Bank WALLETやRevolutなどの外貨デビットカードも一つの選択肢です。ただし、Sony Bank WALLETは海外ATMで対象通貨の外貨残高があっても事務処理経費がかかり、Revolutは無料枠を超えると2％の手数料がかかります。どちらもATM設置機関の手数料が加算される場合があります。

海外手数料の確認手順、公式サイトとレート計算ツールの活用法

出発前に行う確認は、公式サイトで現在の料率を確認する、レート計算ツールで請求額を概算する、今後の改定予定と適用基準を確認する、の3つです。それぞれの確認方法を解説します。

カード発行会社の公式サイトで海外事務手数料を確認する

カード発行会社の公式サイトで、海外事務手数料が何％か探します。「カード名 海外事務手数料」で検索すると、FAQや規約が見つかることが多いです。カード会社によっては、「海外ショッピング手数料」「外貨取引手数料」「事務処理費用」など名称が異なります。見つからない場合は、検索語を変えてください。

ページを開いたら、料率だけでなく、対象となるカード・国際ブランド・適用日も確認しましょう。改定のお知らせが別ページに掲載されている場合もあります。確認する順番は以下のとおりです。

①FAQ	具体的な料率や換算方法を確認しやすい
②会員規約	対象取引や適用条件を確認する
③お知らせ・ニュースリリース	改定予定と適用日を確認する

同じカード会社でも、提携カードや国際ブランドによって料率が異なることがあります。手元のカードの正式名称と国際ブランドを照合してください。

Visa・Mastercardのレート計算ツールで概算する

VisaとMastercardは、公式サイトで為替レートの計算ツールを公開しています。取引通貨と換算通貨を選び、カード会社の手数料率を入力すると、換算レートや支払額の目安を確認できます。Visaは「Exchange Rate Calculator」、Mastercardは「Currency Exchange Rate Calculator」という名称です。海外事務手数料が1.60％なら、手数料欄に1.60を入力します。

ただし、表示される金額は概算です。実際の換算日はカード会社や国際ブランドによって異なり、利用時と売上処理時のレート差もあります。複数カードの料率を比較するための目安として使い、確定請求額とは考えないようにしましょう。

手数料改定は処理日ベースで適用されることがある

旅行の時期が手数料改定の前後にかかる場合は、適用基準を確認してください。改定日の前日にカードを使っても、決済センターでの処理や売上データの到着が改定日以降になれば、新料率が適用される場合があります。エポスカードは、「Visa決済センターにて2025年7月1日以降処理されたご利用分」から新料率を適用すると案内しました。

一方、三菱UFJカードとJ-WESTカードの2026年11月改定は利用日を基準としていますが、売上データの到着時期によって旧料率または新料率が適用される場合があると案内されています。改定日だけでなく、注記まで確認しましょう。

海外通販の外貨建て決済についても規約で条件を確認する

海外事務手数料は、旅行中の支払いだけにかかるものではありません。日本国内から海外通販サイトを利用した場合でも、ドルやユーロなどの外貨建てで決済すれば、海外事務手数料の対象になるのが一般的です。注文確認画面では、商品価格だけでなく最終的な決済通貨を確認してください。商品ページが日本円表示でも、決済時に外貨へ切り替わるサイトがあります。

一方、海外サイトや海外加盟店で日本円建て決済をした場合の扱いは、カード会社や取引条件によって異なります。DCCの換算レートが適用される場合もあるため、カード会社の規約やFAQで確認しましょう。

まとめ、海外手数料が安いクレジットカードはどれ？

海外事務手数料は、カードの選び方と支払い通貨の選び方の両方で差がつきます。この記事のポイントを表にまとめました。

手数料率	主要カードは1.60％〜3.85％。三菱UFJカード・J-WESTカード（Visa・Mastercard）は2026年11月から4.50％になる
1.60％のカード	JCBが発行するJCBカード、イオンカード（全ブランド）、ビューカード・リクルートカード・J-WESTカードのJCBブランド
JCBブランドの注意点	楽天カードは3.63％、セゾンカード・apollostation cardは3.85％。提携カードは発行会社の料率が適用される
支払い方	店舗やATMでは現地通貨を選び、DCCによる日本円建て決済を避ける
持ち方	1.60％のカードに加え、別ブランドのサブカードと必要な現金を用意する
キャッシング	利率・ATM手数料・繰り上げ返済方法を利用前に確認する

10万円の海外決済では、1.60％と3.85％の手数料差は2,250円です。利用額が大きい人ほど、出発前にカードを見直す効果が大きくなります。まずは、カード発行会社の公式サイトで、自分が持っているカードの手数料率と改定予定を確認しましょう。

海外用に新しく作るなら、年会費無料で1.60％のイオンカード、JCBカード W（18〜39歳）、JCBカード S（年齢上限なし）が候補です。渡航先でJCBが使えるか分からない場合は、3ブランドから選べるイオンカードか、JCBカードとVisa・Mastercardのサブカードの組み合わせで備えましょう。

よくある質問（FAQ）

出典

イオンカード「海外でカードを利用したときの為替レートを教えてください。」
JCB「海外旅行でクレジットカードを使うメリットと注意点、手数料の計算方法」
JCB「海外でJCBカードを利用した場合の換算日・換算レートを教えてください。」
JCB「JCB カード W」
JCB「JCBオリジナルシリーズ 付帯保険の補償内容とカード別の保険内容」
JCB「クレジットカード付帯の海外旅行保険とは。補償内容・適用条件を解説！」
三井住友カード「海外でのご利用にあたって」
三井住友カードQ&A「海外のお店で現地通貨で支払いをするか、日本円で支払いをするかを聞かれた場合、どうしたらよいですか？」
三井住友カード「外貨でのショッピングご利用に伴う海外事務処理手数料改定のご案内」
三井住友カード「Amazon Mastercardにおける外貨でのショッピングご利用に伴う海外事務処理手数料改定のご案内」
三井住友カード「Amazon Mastercard」
楽天カード「海外決済の適用レート・手数料の確認」
楽天カード「各種サービスにおける手数料改定および徴収について」（公開日：2024年12月17日）
エポスカード「外貨でのショッピング利用時の事務手数料改定のお知らせ」（公開日：2025年5月30日）
エポスカードFAQ「海外でキャッシングを利用すると、手数料は発生しますか？」
セゾンカード「外貨でのショッピングご利用に伴う海外事務処理手数料改定のお知らせ」（公開日：2024年9月18日）
セゾンカード「国内・海外でのセゾンカードの使い方」
三菱UFJニコス「外貨でのショッピングご利用代金を円貨へ換算するための事務処理手数料改定のお知らせ」（公開日：2026年5月15日）
三菱UFJニコスFAQ「海外で利用したときの換算レートを教えてほしい。」
J-WESTカード「【重要】各種サービスの改定について（Mastercard／Visa会員様）」
JCB「J-WESTカード会員規約」
リクルートカード「リクルートカード ご利用ガイド」
出光クレジットFAQ「海外で出光カードを利用した際の換算レートについて教えてください。」
アプラス「海外でのご利用について」
JALカード「海外でのご利用について（ご請求について）」
ライフカード「海外ショッピングに関わる事務処理手数料の改定について」（公開日：2024年10月15日）
au PAYカード「外貨でのショッピング利用時における事務処理手数料改定のお知らせ」（公開日：2024年4月15日）
PayPayカード「海外取引事務処理手数料の改定について」（公開日：2025年1月10日）
dカード「海外でのご利用に伴う事務処理手数料改定のお知らせ」
ビューカード「海外でビューカードを利用した場合の換算レートについて教えてください」
Visa「Exchange Rate Calculator」
Mastercard「Currency Exchange Rate Calculator」
Visa Inc.「Annual Report 2025」
Mastercard「Mastercard unveils end-to-end capabilities to power stablecoin transactions – from wallets to checkouts」（公開日：2025年4月28日）
JCB USA「Why JCB in the USA?」
ソニー銀行「海外利用時の手数料｜Sony Bank WALLET」
ソニー銀行「Sony Bank WALLET 商品詳細説明書」
Wise「Wiseデビットカード手数料」
Revolut「Revolutで外貨両替する3つのメリット」
Revolut「外国通貨でのカード決済の手数料」
【要追加】三井住友トラストクラブ「ダイナースクラブカード 海外取引事務処理手数料改定のお知らせ」（公式URL要差し替え）
【要追加】アプラス「Mastercardブランド 海外事務手数料改定のお知らせ」（公式URL要差し替え）